「不都合な真実」に顕れる事実－評価コンサルオフィス・ケン ／ 桂 健二　

パソコン画面で You Tube をアクセス、2012年5月6日茨城県つくば市で発生、大きな被害を生じた竜巻の映像を視ました。まさか日本で、首都近郊でこのような気候変動が現れるとは・・・改めて四季麗しい日本の気象、風土の異常とも思われる変化を恐ろしく感じました。

いみじくも前日5月5日、午前11時、北海道電力泊原発3号機の稼働停止により42年ぶりに日本国内における原発が54基すべて停止状態となったとの発表がされたところでした。また、同時に、関西電力の大飯原発3、4号機の再稼働が安全性の不安（？）なまま、電力不足という脅迫（？）めいたお題目により実施されようとしています。

環境不動産に関心を持ち、環境不動産ポータルサイトをアクセスして日本、米国、英国の環境不動産の有り様と環境性能評価の内容を理解するにつけ、これらが不動産鑑定評価における分析手法に大きく影響すべであるとの観点から、もっと大きな地球規模の環境問題の提起を思い起こされるきっかけとなりました。

ＤＶＤ保管棚から、アル・ゴア元米国副大統領が出演する「不都合な真実」ビデオを見つけて、地球温暖化問題を再認識、京都議定書、ＣＯＰ１０などのＣＯ２削減の重要性がストレートに伝わってきました。反面、その主張から顕れる事実には、化石エレルギーの消費によるＣＯ２発生防止が最重要であり、地球温暖化防止、地球環境保全の観点から化石エレルギーから原子力エネルギー、再生可能エレルギーに移行すべきあるということです。とくに原子力エネルギー利用の重要性を示唆しています。

私もマクロ的には賛成ですが、ミクロ的には、とりわけ原子力エレルギーが必要との考えには疑念を持たざるを得ません。2011年3月に発生した東北大震災、津波、福島原発事故による日本経済、環境に係わる汚染、とりわけ放射能汚染の不安、これに続く気候環境変化などの現実、さらに東南アジア諸国における洪水、地震等地球全体における環境問題となってきていることは、否めない事実でしょう。人類が自在に取り扱うことが出来ない原子力エネルギーよりも、再生可能エネルギーの活用をもっと重要視すべきではないでしょうか？

願わくは、為政者、学者をはじめ、私たち国民一人ひとりがその現実を認識して、社会的コンセンサスのもと、経済、社会、気候環境問題に対処していくことが肝要であろうとおもわれます。

TAGS: 不動産鑑定会社・不動産鑑定士・価コンサルオフィス・ケン・桂健二・環境不動産評 | 2012年6月20日